2023年度のスーパーマーケットの売上高ランキングをみると⓵イオングループ3兆6,238億円、②ライフコーポレーション　8,094億円、③西友　6,806億円、④ヤオコー　6,691億円、⑤オーケー　6,238億円以下上位10グループまでで87,723億円、市場全体19兆４千億円の45％強を占めている計算になる。

再編加速による寡占化が進み、純利益の面でみても、上位企業⇔下位企業の差は大きくなっている。インフレの加速により大手と中小の収益力の差が顕在化している事がその最大の理由であろう。

少子高齢化など口の数は減っている中、意外な気もするがイトーヨーカドーなど大手GMS（総合スーパー）の撤退もある中で、SM店舗数はここ10年で2,600店舗（113％）以上に増え、競争環境は一層厳しさを増しているという。

また近年最大の競争相手となったドラッグストア、2016年位から食品の取り扱い比率を増やし、平たくいえば食品で集客し、薬・化粧品の高粗利商品で利益を確保するスタイルだ。また小規模店を含めた出店スピードの速さ、その多さは肌感で感じている方も多いだろう。その企業規模は大きく中小SMでは値段の基軸で対抗する事は既に難しくなっている。

このような小売市場環境の中、ローカルスーパーはどのような生き残り戦略を模索すれば良いのだろうか。大手の強みは価格訴求による販売量、カテゴリー上位メーカとのPB（プライベートブランド）商品の開発、全国一律の展開などなど。裏を返せばこの大手には出来ない地域への特化、細やかな販売方法、地域ローカル製品の開発など地場密着型にしか出来ない、また取り得ないゲリラ的戦術は有効だろう。

地域一番店である事、地元民の熱い支持、また企業継続の為に最も大切な黒字化の為のビジネス全般における強みの構築など、その存在意義がそれぞれの地場で消費者と深く結びつくことが求められてくるだろう。限られた経営資源・リソースを総花的にではなく、いかに箇所付けして自社の強みとするのか。地域に根差した特長あるローカルスーパーの存在、豊かな彩のある生活を支えてくれるインフラとして貴重だなと思うのは

私だけではないだろう。

小松隆